救急医学の学会などでつくる「日本蘇生協議会」が、路上や公共施設などで倒れた人に対する、一般市民による心肺蘇生法の新たなガイドラインを作成し、ホームページ上で公表されております。

協議会は、５年後の東京五輪や大規模災害を念頭に、市民が行う救命処置の重要性を強調。救急隊が到着するまでに心肺蘇生を実施する場合と、しない場合では救命率が大きく違う。市民と医療従事者の連携が非常に重要としている。

ガイドラインでは、呼吸の有無が判然せず、心停止状態かどうかの判断に自信が持てない場合でも、すぐに心臓マッサージ（胸骨圧迫）や、電気ショックを与える自動体外式除細動器（ＡＥＤ）の使用を開始するよう明記。「心停止でなかったとしても害はなく、胸の骨が折れるなどしても原則責任を問われることはない」としている。

また、１１９番した際には、救急車を呼ぶだけでなく、通信指令員から心臓マッサージの指導を受けることが必要とも指摘。市民による心肺蘇生の実施率向上には、心臓マッサージとＡＥＤの使用法を学ぶ短時間の講習などが有効とし、ＡＥＤの効果的な配置と適正な管理も重要とした。

総務省消防庁によると、平成２５年の救急搬送で心肺停止状態になったのを目撃された人は約２万５千人に上り、このうち約半数に対し一般市民が心肺蘇生を実施。１カ月後の生存率は、救命処置がなかった場合に比べて約１・６倍高かった。