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風邪をひいてしまった時、軽い症状であれば近所のドラッグストアに市販薬を買いに行きますよね?
市販薬のイメージって、薬局で処方される薬よりも効果が低いと考えてしまいます。
ですから副作用なんてないと思っておりました。
しかし、

消費者庁は8日、2013年度までの5年間に、市販薬の服用で起きた副作用の報告が1225症例に上ったと発表しました。このうち15症例は死亡例で、後遺症が残ったケースも15症例報告された。同庁は、異常を感じたら医師らに相談することなどを呼び掛けています。

医薬品医療機器法(旧薬事法)は製薬会社に対し、副作用の症例を厚生労働省に報告するよう義務付けている。独立行政法人・医薬品医療機器総合機構は今回、そうした報告内容を分析し、消費者庁に提供した。

それによると、副作用の報告が最も多かったのは総合感冒薬(風邪薬)で400症例。解熱鎮痛消炎剤が279症例で続いた。症状としては、目の充血や唇の粘膜のただれ、息切れなどのほか、肝障害や腎障害、間質性肺炎などで重症化したケースもあった。

死亡例の内訳は風邪薬が8症例、解熱鎮痛消炎剤が3症例、せき止めが2症例などだが、副作用との因果関係が不明確な症例も含まれているという。

同庁は「比較的安全と思われている市販薬でも副作用はある」と指摘。市販薬を購入する際には、アレルギーや持病の有無、服用している薬を薬剤師に伝えることや、異常を感じたら服用をやめ、すぐに医師や薬剤師に相談することなどを呼び掛けている。製薬業界に対しても8日付で、市販薬の副作用について消費者に適切な情報提供を行うよう求める文書を出した。

ヨミドクター

消費者庁

資料

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